有料アプリと無料アプリどちらを開発するべきか

アプリ開発会社にアプリ開発を委託する場合、まずは有料アプリにするか、無料アプリにするかということを決めなければなりません。

無料アプリの場合、アプリから売上を上げるためにはアプリ内に広告を掲載するか、アプリ内課金を導入しなければなりません。一方でアプリ自体を有料で販売する場合はアプリ自体で売上が出るのでアプリ内に広告を掲載したりアプリ内課金でユーザーに課金してもらう必要がなくなります。

アプリを有料にするか無料にするかはアプリの企画に大きく影響しますので企画の段階で決定させておかなければなりません。

では、iPhoneアプリやAndroidアプリを開発する場合、有料と無料、どちらが良いのでしょうか。

アプリを開発する会社の目的にもよるので一概にどちらが良い、悪いとは言えませんが、それぞれの特徴をご紹介していきます。

まずは無料アプリ。

当然のことながら、無料であればユーザーは気軽にダウンロードできます。いくつダウンロードしてもお金がかからないので気になったアプリを「とりあえず」ダウンロードして使ってみることができます。無料アプリの特徴の一つを一言で言えば、「気軽」という言い方ができるでしょう。

上記のように、ダウンロード自体は無料なのでアプリそのものから売上を上げるためにはアプリ内に広告を掲載するかアプリ内課金を導入することになります。

無料アプリのデメリットとしては、ダウンロードが気軽である反面、すぐに消されてしまう確立が高いといえる点です。

ユーザーは「とりあえず」使ってみるというきっかけでダウンロードしているので、期待はずれならすぐにアプリを削除してしまいます。

一方で有料アプリはどうでしょうか。

ユーザーは100円、200円と実際にお金を支払ってアプリをダウンロードします。

たとえ数百円であっても、お金を支払うユーザーと支払わないユーザーには大きな隔たりがあり、実際に料金を支払ってダウンロードするユーザーはかなり少なくなります。

一方で、一度お金を支払って購入したアプリは簡単には削除しないとも言われています。お金を払ってダウンロードしたアプリは無料アプリと比べて長くホーム画面に置いてもらえるというわけです。

このような両者の違いも意識しながらアプリの企画をしてみる必要があると言えるでしょう。

アプリ開発会社の開発費のカラクリ

アプリ開発会社に勤めていた経験から、企業の発注担当者がアプリを外注する際に役立つ情報をまとめていきたいと思います。

iPhoneアプリやAndroidアプリを外注する場合、一般的にはアプリ開発会社に委託することになります。

アプリ開発にも相場はありますが、見積もりを比較してみると開発会社によって開発費や納期はばらばらで、どの見積もりが妥当なのか見極めるのは困難です。

では、アプリ開発費とはどのように決まるのでしょうか。

一般的にアプリ開発会社はエンジニアにかかる人月という単位で計算します。実際に外注する場合は諸経費はかかりますが、この人月が開発費の大部分を占めています。

例えば、1人月80万円の場合、2人のエンジニアが2ヶ月で開発する場合は80万円×2で160万円という見積もりになります。

アプリ開発会社にとっても人件費が一番大きな経費となっているため、同じ内容のアプリを開発するなら納期が長いよりも短いほうがコストが下がる計算になります。

上記の例では、2人が1ヶ月携わることで160万円の人月となっていますが、これを単純に半分の15日間で完成したとすると残りの15日間を別の開発に充てることができるため、開発費の低減や別の案件の受注などによって結果的に売上を増やすことができるのです。

スマホを修理に出してみた

私の息子は高校生なのですが、私名義のスマホを持たせています。
息子はスマホを毎日使う時間が長いなと思っていました。
購入して、半年ほどでスマホの横にあるボタンが押せないと騒いだ事がありました。
私はソフトバンクのお店に持って行けば、その場で解決するかなと思って息子を連れてソフトバンクのお店まで行きました。
それはスマホを購入したお店でした。
うちから比較的近いところにありましたので、すぐに直るなと思いこんでいいました。
でも、そのお店では修理ができないとのことでした。
そのお店では、修理専門の会社がありますので、そこに行ってくださいとお店の地図と電話番号が載ったものを渡されました。
私は仕方がないので、息子と電車に乗りそこの修理専門の会社に行きました。そこは、とてもわかりずらい所にありました。
秋葉原駅からすぐのところでしたが、辿りつくのに電話で聞きながら行きました。
そこは、かなり人が多かったです。修理ではなく本体交換になりました。 
1年の保証期間内でしたので、負担金はなかったです。
でもその1年半後の先月に同じところのボタンが押せなくなり、またその会社に行くことになりました。本体交換になりました。実質2万以上の出費になりました。

中古のスマホを買う前に

携帯電話会社は春夏モデル・秋冬モデルというように、およそ半年に一回の割合で新しい通信サービスや機能に対応したスマホを発売していますが、新品のスマホを買う場合、一括払いでも分割払いでも80000円前後が相場の値段となり、安いとは言えない代金になっています。
しかし、いわゆるガラケーのラインナップが少なくなってきた今、スマホに乗り換えたいけれど、高額な代金を出してまで欲しくない・電話とメールさえできればいいという人の需要もあるので、中古のスマホを買う人が増えてきていますし、中古品の市場も活発になってきました。

ヤフーオークションや楽天オークションといったオークションサイトで中古スマホを買う人もいれば、ゲオやハードオフなど中古携帯販売をしている業者に出向き、中古でスマホを買うという方法もあります。

しかし、これらの中古スマホには問題がある場合があります。トラブルが起きやすいのは、スマホを分割で購入した人がスマホ本体の料金を完全に支払っていない・強制解約された場合、中古のスマホを購入してSIMカードという電話番号が入ったカードを入れても電話を受けることすらできない問題が起こる場合があります。これは、「ネットワーク利用制限」といい、本来は盗難などで不正に入手された携帯電話やスマホが利用できない状態にするシステムなのですが、スマホ本体の料金を支払いきっていない場合でも、制限が起きる場合があります。

このトラブルに巻き込まれない方法があります。オークションサイトで「IMEI」という言葉の後に、15桁の数字が記載されていたり、スマホの設定画面で「IMEI」の数字が撮影された写真がある場合があります。
携帯電話会社は、このIMEIの数字を元に、そのスマホを使える状態にあるか否かを判断しています。
ネットオークションに限らず、中古のスマホを買う場合は、スマホの傷といった外観だけでなく、「IMEI」でネットワーク利用制限がないことを確認してから、購入をしてみてください。
IMEIの問題が解決がないかを確認して、中古だという割り切った考えで使えれば、長期的に見ると中古のスマホの方が安上がりです。